投資と心理～行動経済学

システムトレードと行動経済学との関係

 行動経済学の知見がシステムトレードで役に立つ場面は以下のとおり。

1. なぜシステムトレードがスタンダードになったかの理由が分かる

2. 裁量トレードに対する優位性が確信できる。

3. システムトレードのロジックの構築・選択過程での非合理的考えを認識でき、それをある程度回避できる。

 行動経済学は、主にシグナル発信（第2ステップ）で役に立つ考え方である。

行動経済学（こうどうけいざいがく）とは、合理的経済人を前提とした経済学ではなく、不合理な面も併せ持つ（限定合理性）実際の人間像を前提とし、人間がどのように選択・行動し、その結果どうなるかを究明することを目的とした経済学である。

• 規範的経済学ではなく、記述的（実証的）経済学に分類される。

• 行動経済学は、経済学と認知心理学が融合したものである。

• 2002年、行動経済学の立役者であるダニエル・カーネマンが、ノーベル経済学賞を受賞した。

行動ファイナンス（こうどうファイナンス）は、特に金融市場において人間の認知の仕方や心理的バイアスがどの様に経済的な意思決定や市場価格に影響を与えるかを研究する分野である。

• 基本的には人間の合理性を認めつつも、合理性の欠陥から新たなモデルを新古典派経済学からヒントを得て作成している。

• 相場の値動きを論じた多くの理論のうちの一つである。

• 行動ファイナンスの分析は、マーケットの意思決定や人々の選択は、人々の似たようなバイアスによって引き起こされると考えている。

プロスペクト理論の定義

• プロスペクト理論（prospect theory）は、リスクを伴う決定がどのように行われるかについての理論である。そのモデルは記述的（descriptive）であり、最適解を求めることよりも、現実の選択がどのように行われているかをモデル化することを目指す。

• 規範的側面が強い期待効用仮説と比較し、心理学的根拠に基づくより現実的な人間行動を説明する理論

• プロスペクト理論は、たとえばファイナンスにおける意思決定など、人々がリスクを伴う選択肢の間でどのように意思決定をするかを記述する。個人が損失と利得をどのように評価するのかを、経験的事実から出発して記述する理論である。なお、最初の定式化において”prospect”（期待、予想、見通し）という語は宝くじから来ている。

投資によって資産運用を行っていく際に、大切な事がいくつかあります。
よく言われているのは、資金管理、分散投資、時間的分散、売買タイミングなどが挙げられるでしょう。
これらは初心者の頃はなかなか理解しづらいと思います。
経験と共に身に付いていくことが多いです。

ここでは、この中でポートフォリオ（分散投資）について説明します。

簡単にポートフォリオとは何かといいますと、投資対象の金融商品の組み合わせの事を指します。
分散投資を行う場合、どの金融商品を選び、どう組み合わせ、それらの資本にそれぞれ何％を投資するかでその後の収益は大きく変わってきます。
その数、組み合わせ、その割合の総合プランをポートフォリオと呼んでいるのです。
投資対象の分散だけでなく、現金化してある資産も含めて全体的な資産管理と言う言葉で説明されている場合もあります。

一言で資産管理と言っても、投資初心者の方にとっては非常に難しいと思います。
どう言った分野に投資して良いかなんて、投資を始めて最初の頃にはまるでわからないですし、それをどう組み合わせれば利益が出やすいか、或いはリ スクが少ないか、などと言った事は、ある程度経験を積んできたベテランの方でもなかなか上手くいかないし、理解しづらいのが現状です。

ある程度銘柄分散されている投資信託の場合でも、どの投資信託を組み合わせるかと言うのが重要となってきます。
初心者にはハードルが高いところですが、どのような投資手段を行うにしても、事前に計画を練ることは重要であり、そこの部分をおざなりにしてしまうと、後々後悔してしまったり、取り返しのつかないことにならないとも限りません。

多くの初心者の方は、投資信託は基本的に運用を委託するので全てをお任せに出来て、とても楽なんじゃないかと考えがちですが、その委託する商品を選択する時点で勝負は始まっています。

後で後悔してもしょうがないですから、事前にしっかり情報収集して、出来る限り万全なポートフォリオを作成するように心がけましょう。

ＡＩＪ投資顧問の年金資産消失で、警視庁が、ＡＩＪに運用を委託した複数の企業年金の関係者から事情聴取を始めたことが２５日、捜査関係者への取材で分 かった。証券取引等監視委員会が既に虚偽の説明で投資一任契約を結ばせた金融商品取引法違反（契約の偽計）の疑いでＡＩＪの強制調査に着手。警視庁は監視 委と連携して取引の実態解明に向けた捜査を進め、金商法違反容疑のほか、詐欺容疑での立件の可否を検討するとみられる。